25% 16% 23%＊2014年～2022年まで9年間の平均5． 制度の見直し6． オンライン開催203表3 11年間（2012年～2022年）の地域別の受講者数ならびに医薬化学部会会員数とその割合北海道東北関東東海北陸関西中四国九州／山口合計学生受講者数平均315人150人200人498人188人337人255人196人2,139人部会会員数＊26人44人788人135人29人378人76人51人1,526人 15% 7% 9% 9% 12% 9% 2% 3% 52% 9% 2% 5% 3%にオンラインによる講義や会議が一気に広まり、ハー ド／ソフト面とも環境が急速に整いつつあったことから、特例としてオンラインや、対面とオンラインのハイブリッド（以下、ハイブリッド）による開催を認めた。ただし、情報漏洩防止の観点から学生が自宅等から個別に視聴することは認めず、教室等に集めて（過密を避けて）スクリーンを見ながら受講する方式に限定した。開催の時期や方法については、状況に応じて再三の延期や変更を認め、中止もやむなしとした。こうした変更に柔軟に対応するために、MEDCHEM NEWSやファルマシアへの開催案内の掲載を止め、変更が生じた場合は、その都度、部会HPとそこにリンクしたポスターファイルのアップデートだけで対応した。 2020年度当初は、全国22の会場で延べ39人の講師による講義が計画されていたが、最終的に、3会場で中止となり（うち、2会場は1年延期）、17会場ではオンラインで、2会場ではハイブリッドで開催された。受講者総数は1,608人にのぼり、前年度の1,906人と比べれば減少しているものの、最初の緊急事態宣言下にあった 4月時点での国内状況を考えれば、開催数、受講者数とも期待以上の結果であった。ご協力いただいた企業ならびに講師の皆様はもちろん、地域世話人や開催担当者のご努力に感謝を申し上げたい。コロナ禍が続く翌2021年度は、予定された23会場すべてでオンラインまたはハイブリッド方式で開催され、興味深いことに受講者数が2,950人と過去最高水準に達した。1年以上に及ぶコロナ禍生活の中で、オンラインによる講義や学会に慣れたこと、対面での学会参加の機会を失った学生にとって本スクールが外部講師の話を聴く良い機会になったことなどが、その理由として考えられる。 地域ごとの受講学生数を集計し、11年間の平均を取ったものを表3に示す。最も多いのは東海地域の500人 （全体の23%）で、これは上述したとおりこの地域独自の開催方式によるところが大きいと考えられる。次いで、北海道と関西地域が300人超（15%）で、ほかの地域はおおむね200人（10%）程度であった。医薬化学部会の地域別会員数（一般および学生会員の和）を見ると、関東が全体の半数、関西地域が4分の1、東海地域が10%を占め、ほかはどこも数%にすぎない。これを人口分布の指標にすると、ほかの地域の学生と比べて、関東、関西地域の学生は創薬人育成講義を聴く機会がかなり少ないことになる。実際、関東地域の大学／学部はすべて一度きりの開催となっており、東京大学や千葉大学も例外ではない。関西地域も同様の傾向にあり、大阪大学以外は京都大学も含めて2回の開催に留まっている。 こうしたアンバランスを解消するために、2023年度から上述の2-⑤開催方法のうち下線で示した箇所を変更した。つまり、全8地域に対して最大6講師として均等に割り振るやり方を見直し、関東および関西地域の講師数をそれぞれ10人と8人に増やした。東京大学と千葉大学、ならびに京都大学と大阪大学はそれぞれ講師 2人枠で隔年開催し、そのほかの私大薬学部や理工農系の各大学にも現状より高い頻度で開催順が回ってくるように、残りの講師枠の運用方法の見直しを両地域世話人にお願いした。地方5地域については、混乱を避けるため現状どおり国立大学において開催するが、公平性の観点から原則として各大学毎年2人の講師枠で統一し、北海道、東北、北陸地域はそれぞれ2人、2人、4人に講師数を減らすことで各地域世話人の了承を得た。最もうまく運用されている東海地域は現状のままとした。一方、3人の講師を推薦された企業については、各講師2回の講義数は厳守するとしても1企業4回までの制限では割り振りが厳しいことから、全体の企業バランスを考慮しつつその制限を緩和することとした。 コロナ禍で経験したオンライン開催のポストコロナにおけるあり方について、常任世話人会で検討した。オン
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